電気代が高いのはなぜ?電気代の平均値や下げる方法も紹介

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毎日の暮らしに欠かせないインフラといえば、ガス、水道、電気です。月々の変動があるとはいえ、水道光熱費は毎月の生活費として必ず発生する支出ですから、できれば安く抑えたいですよね。

そこで本記事では、水道光熱費の中でも電気代にフォーカスし、高い原因を調べる手段やコストダウンの参考にしたい平均値、電気代を下げる方法について解説します。

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目次

まずは電気代の仕組みを知ろう

電気代の仕組み
基本料金+電力量料金(電力量料金単価×1か月の使用電力量+燃料費調整単価×1か月の使用電力量)+再生エネ賦課金(再生可能エネルギー発電促進賦課金単価×1か月の使用電力量)
        
  • 電力会社によって計算方法が異なる場合があります。

電気代は、月ごとに請求が発生します。
毎月の請求書を見て、「今月は高い」と焦ったり、「今月は安い」とホッとしたりしますが、実はその請求額の根拠まではわかっていないケースが少なくありません。電気代が高い理由を知り、少しでもコストを削減するには、電気代の内訳と算出の仕組みを知っておく必要があります。

まずは、電気代の内訳から確認していきましょう。
普段「電気代」と呼んでいる料金は、「基本料金」「電力量料金」「再生可能エネルギー発電促進賦課金」の3つを合計した金額です。毎月配布される検針票(「電気使用量のお知らせ」など)に、請求予定金額とともに料金の内訳として記載されています。

まずは、それぞれの項目の料金の算出方法と、料金の性質を見ていきましょう。

基本料金

基本料金は、電力の消費量にかかわらず、契約したアンペア数によって毎月一定額がかかります。契約アンペア数が大きいほど使える電気量が増えますが、それに伴い基本料金も高くなるため、使用する電力量に応じて契約するアンペア数を調整することが大切です。

契約するアンペア数の目安は、1人または2人世帯で30A、3人世帯で40A、4人世帯や消費電力が多い世帯で50Aとされています。

電力量料金

電力量料金とは、使用した電力の量に応じて毎月かかる料金のことです。電気をたくさんつかえば高くなり、あまりつかわなければ安くなります。電力料金は「1kWhあたり」の単価が設定されており、「1kWhあたりの単価×使用電力量(kWh)」の計算式で算出します。

毎月使った電力の量に応じて、支払額が変動するのが電力量料金です。電力量料金は、下記の計算式で求められます。

<電力量料金の計算式>

電力量料金=電力量料金単価×1か月の使用電力量+燃料費調整単価×1か月の使用電力量

  • 電力量料金単価

    電力量料金単価は使用したエネルギー量に比例しますから、あまり電気を使用しなければ、コストカットすることができます
    電力会社によっては、1kWhごとに定められる電力量料金の単価を3段階に設定する「三段階料金」の仕組みを導入している場合もあるため、基本料金と同じく自分に合った料金体系を選択するようにしましょう。三段階料金は、第1段階(1~120kWh)、第2段階(121~300KWh)、第3段階(300kWh超過分)に分けられ、段階が上がるほど使用電力量が多くなり、電力量料金も高くなる仕組みです。

  • 燃料費調整単価

    燃料費調整単価は、原油、LNG(天然ガス)、石炭といった燃料の仕入れ価格によって決まります。燃料の仕入れにかかるコストは月ごとに変動するため、過去3か月間の燃料価格の平均額をもとに、燃料費調整額に反映して算出する必要があるのです。

  • 燃料費調整額

    燃料費調整制度にもとづく燃料価格の変動に応じて、自動的に電気料金を調整するための費用が燃料費調整額です。
    海外からの原油や石炭などの貿易価格が高騰すると燃料調整額がプラスになり、それに伴って電気代も値上がりします。反対に、安ければ燃料調整額が差し引かれ、電気代も値下がりします。このことから、燃料調整単価を個人で減額するのは難しいといえます。

  • 電力会社によって計算方法が異なる場合があります。

燃料調整額について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

電気代の燃料費調整額とは?高騰の理由と節電方法も詳しく解説

電気代を左右する「燃料費調整額」は上限や計算方法が電力会社によって違うものの、高騰しています。そのため電気代が高いと感じている方も多いのではないでしょうか。今回は、燃料費調整額や節電方法についてわかりやすく解説します。

再生可能エネルギー発電促進賦課金

再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)は、電気の使用者全員が電気料金の一部を負担する仕組みです。これは、再生可能エネルギーによる発電を推進するため、国が指定する「太陽光」「風力」「水力」「地熱」「バイオマス」で発電した電気は電力会社が固定価格で買い取る「FIT(固定価格買取制度)」によるもの。国民の負担額は、電気の使用量に応じて増加します。

また、再生可能エネルギー発電促進賦課金の単価は、買取価格などを参考に年間の導入予測を立て、年度ごとに経済産業大臣が決定します。そのため、再生可能エネルギー発電促進賦課金についても、使用料以外に個人の努力でカットするのはなかなか困難です。

再生可能エネルギー発電促進賦課金を算出する式は、下記のとおりです。

<再生可能エネルギー発電促進賦課金の計算式>

再生可能エネルギー発電促進賦課金=再生可能エネルギー発電促進賦課金単価×1か月の使用電力量

なお、1か月の使用電力量は、自宅の電気メーターがカウントする数値をもとに、消費電力(W)×使用時間(h)で算出されます。

<1か月に使用した電気代の計算式>

毎月の電気代=基本料金+電力消費量×1kWhあたりの電気代

検針票の請求予定金額の上に「ご使用量 ◯◯◯◯kWh」などと記載されているのが、電気メーターがカウントした使用電力量です。コスト削減のため、平均値と見比べる際の指標にもなりますので、必ず確認しましょう。
検針票の配布方法は電力会社によって異なり、紙で配布される場合と、Webで確認する場合があります。

近年の電気代は上昇傾向にある

以前から、「毎月必ず発生する費用であり、支出の多くを占める水道光熱費を節約しよう」という考え方はありました。しかし、下記のような理由から、近年はかつてないほど電気代が上昇傾向に。電気代の節約は、「やりたい人がやること」から「各家庭が真剣に取り組むべきこと」へと変わりつつあります。

原子力災害の発生により電力の供給が不足

電気代上昇の最大のきっかけとなったのは、死者1万5,900人、行方不明者2,525人(2022年6月時点)を出し、いまだ全容解明に至っていない東日本大震災です。この震災では、東北地方がマグニチュード9.0の地震にさらされたほか、東北地方から関東地方にかけての太平洋沿岸を津波が襲い、甚大な被害を出しました。

さらに、福島県大熊町と双葉町にまたがる福島第一原子力発電所の原子炉6機のうち、稼働中の3機が自動停止。深刻な原子力災害が発生するに至りました。

これにより、原子力発電所の稼働が激減した日本は深刻な電力供給不足に陥ってしまい、元々低かった日本のエネルギー自給率は急速に低下します。その結果、電気代が次第に高くなっていったのです。

天然ガス価格の高騰

電力の供給不足による電気代の上昇に拍車をかけたのが、コロナ禍からの経済回復や脱炭素の流れから世界的に消費が大幅に増加した、天然ガス(LNG)価格の高騰です。

2021年10月には、日本の発電全体の37%(2019年時点)を占める天然ガスの取引価格は、前年比10倍を超える過去最高の水準に。燃料調達に影響が出て、値上がりにつながりました。

外的要因や円高による燃料費の増加

2022年から始まった、ロシアのウクライナ侵攻も日本の電気代高騰に影響しています。これは、化石燃料に収入を依存するロシアに経済制裁を加えるため、各国がロシアからの輸入を止めているためです。コロナ禍からの景気回復でエネルギー資源の需要が高まり、価格が上がり始めたところに経済制裁の影響が加わり、電気代の高騰に拍車がかかりました。

また、円安が長引き、輸入価格の高騰が続いたことも、燃料費の負担増加を招いたと考えられます。

電気代の値上げについてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

【2023年】電気代はさらに値上げされる?料金高騰の理由を解説

2022年と比較して、2023年はどのくらい電気代は値上げされたのでしょうか。電気料金が値上げされた理由とともに、それに対する政府の対策や今後の電気代の傾向について解説します。

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電気代はどのくらいだと高い?電気代の平均値

家庭の電気代はどのぐらいだと高く、どこまで抑えれば安いといえるのでしょうか。世帯別の電気代平均や、季節別の電気代平均と比較すると、電気代を家庭単位で見たときに電気代が適正であるかどうかを判断することができます。

世帯別の電気代平均額

総務省統計局の「家計調査報告」から、1か月の平均電気料金を世帯人数別に見ていきましょう。

■世帯別・電気代平均月額

世帯数 平均月額
1人暮らし 6,425円
2人世帯 11,108円
3人世帯 12,940円
4人世帯 13,664円
5人世帯 15,207円
6人以上世帯 17,727円
世帯数 平均月額
1人暮らし 6,425円
2人世帯 11,108円
3人世帯 12,940円
4人世帯 13,664円
5人世帯 15,207円
6人以上世帯 17,727円

出典:総務省統計局「家計調査報告」(2023年2月)

基本的には世帯人数に比例して電気代も高くなることがわかりますが、2人以上の世帯では大幅に電気代が高くなるわけではありません。電気代の節約という観点からいえば、大人数で暮らすほうが削減しやすいでしょう。

季節別の電気代平均額

務省統計局の家計調査によると、季節別の電気代平均は下記のとおりです。

■季節別・電気代の平均月額

春(4~6月) 夏(7~9月) 秋(10~12月) 冬(1~3月)
1人暮らし 6,333円 6,418円 5,200円 7,749円
2人世帯 10,657円 10,446円 8,470円 13,216円
3人世帯 12,599円 12,062円 9,838円 15,320円
4人世帯 12,713円 12,922円 10,785円 16,286円
5人世帯 14,529円 14,038円 11,748円 18,467円
6人以上世帯 16,764円 15,874円 14,069円 21,186円
春(4~6月) 夏(7~9月) 秋(10~12月) 冬(1~3月)
1人暮らし 6,333円 6,418円 5,200円 7,749円
2人世帯 10,657円 10,446円 8,470円 13,216円
3人世帯 12,599円 12,062円 9,838円 15,320円
4人世帯 12,713円 12,922円 10,785円 16,286円
5人世帯 14,529円 14,038円 11,748円 18,467円
6人以上世帯 16,764円 15,874円 14,069円 21,186円

出典:総務省統計局「家計調査報告」(2023年2月)

電気代は、季節によっても金額が変わります。一般的に、エアコンや電気ストーブなどの使用頻度が上がり、外気温と室温の差が大きくなる12~2月(使用量の請求時は1~3月)頃が最も電気代が高く、夏になると安くなります。室内外の気温差が大きいと、暖房器具で設定した室温になるまでに多くのエネルギーが消費されることによるものです。

電気代の平均について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

【世帯・季節別】電気代の平均はいくら?節約できる5つのポイント

冬の寒さを乗り切るためには暖房器具が不可欠ですが、エアコンやヒーターなど、部屋全体を暖める暖房器具では特に電気代が気になるのではないでしょうか。今回は暖房器具の電気代や消費電力をご紹介し、節約する方法もご説明します。

電気代が平均より高い場合にチェックしたいポイント

電気代が高い場合にチェックしたいポイント・電気の契約プランは最適か・電気を無駄につかっていないか・家の断熱効果を高める工夫を行っているか・ライフスタイルが変化していないか・家族がそれぞれバラバラに生活していないか・漏電の可能性はないか

ここまで、世帯別や季節別の電気代の平均月額をご紹介してきました。もし、自宅の電気代が平均値より高かった場合には節約の余地があるかもしれません。次の6つのポイントをチェックして、電気代が高くなっている理由を調べてみましょう

1 電気の契約プランは最適か

電気代は、契約プランによって大きく異なります。
基本料金は使用する電力量の推測にもとづいて契約したアンペア数で決まるため、現在の消費電力量に合ったプランを選べば電気代を引き下げることができます

一般的に、電気代はつかったエネルギー量に比例して、kWhあたりの電力量料金単価が上がる従量制です。
そのため、使用する時間帯にかかわらず、使用量が多ければ電気代は高くなります。

これとは別に、時間帯によって電気代が安くなるプランもあります。
通常、家庭における電力の使用量は、朝から昼にかけて少しずつ上昇し、横ばいの時間帯を経て20時頃にピークを迎えます。

そこで、時間帯別のプランでは、電力使用量が減る夜間に電気代を安くし、1日における使用量の標準化を図っています。

ただし、その分昼間の料金が割高なため、生活スタイルによっては電気代が高くなる原因になることも。
家庭における電力のつかい方によって、適切なプランを選ぶことが大切です。

2 電気を無駄につかっていないか

電化製品は、電源をオフにしてつかっていなくても、コンセントに電源プラグを差していれば待機電力が発生します。
パソコンのネットワーク機器、充電式掃除機、充電式電気シェーバーのほか、テレビやエアコンなど、電源を入れたままにしている電化製品が多いときは、つかい方を見直してみてください。

ただし、起動する際に大きなエネルギーがかかり、故障の原因にもなるため、冷蔵庫はコンセントの抜き差しによる節電方法には向いていません。
おすすめなのは、熱くもなく寒くもない春や秋など、室温を調整する必要がない時期にエアコンのコンセントを抜いたり、コンセントの抜き差しをせずにオンオフを切り替えられる電源タップを活用したりすることです。

併せて、つい稼働させたままになるこたつやストーブ、扇風機といった季節の電化製品は、小まめなオフを心掛けてください。

家事の効率化につながる便利な製品が増え、「いつの間にか自宅が家電だらけに…」という家庭も多いのではないでしょうか。美容家電や調理家電、掃除家電など、普段使用する家電の数が多ければ電力消費量は上がり、電気代に反映されます。

暮らしの快適性と電気代のバランスを考え、本当に必要な電化製品を見極めて購入するようにしましょう。
「なくてもいいな」と思う家電製品を整理すると、電気代も下がる可能性があります

3 家の断熱効果を高める工夫を行っているか

省エネ基準に則って建てられた住宅は断熱性が高く、非断熱性の昔の住宅に比べて、冷暖房電力消費量を大幅に削減できます。一方、断熱レベルの低い住宅では、断熱効果を高める工夫が必要です。

夏場なら、窓の外にのれんや日よけ用のシェードをかけたり、つる性の植物などでグリーンカーテンを作ったりして、直射日光をブロックしましょう。

冬のあいだは、隙間風が入りやすい窓やドアに注目し、冷たい空気を入れないこと、温かい空気を逃さないことを心掛けてください。日中もカーテンを閉めておく、窓ガラスに断熱シートを貼る、カーテンを断熱効果の高いものに変えるといった方法も有効です。

4 ライフスタイルが変化していないか

新型コロナウイルス感染症の影響で、テレワークをする人が増えました。
在宅時間が長くなると、自宅の中を快適に保つためにエアコンや加湿器をつかう頻度が増え、照明を灯す時間も長くなって、電気代が高くなります。

家をオール電化にしたり、赤ちゃんが生まれて室温に気を配ったために暖房や冷房の使用回数が増えたりと、ライフスタイルの変化が電気代に与える影響は少なくありません。

<家族の形態や生活スタイルの変化例>

  • 子どもが独立した
  • 家族が単身赴任になった
  • テレワークが主体になり、ほぼ在宅で仕事をするようになった
  • 親と同居することになった
  • 子どもが生まれた

このように家族の形態やライフスタイルが変化したら、同時に今までつかっていた電気料金プランを見直し、最適なプランにカスタマイズしましょう

5 家族がそれぞれバラバラに生活していないか

家族がそれぞれに自分の部屋を持ち、そこで過ごす時間が長いほど、部屋ごとで照明や暖房・冷房がつかわれる時間が長くなります。

高齢の祖父母や働き盛りの両親、バイトや部活で帰宅時間が不規則な子どもなど、生活時間帯が異なる家族がいっしょに暮している場合も、ほかの家族が寝ているあいだにも照明器具や空調をつかうことになり、電気代が上昇する原因になりかねません。

家族みんなが一堂に会しても快適に過ごせるようリビングを整えたり、声を掛け合ってできるだけ同じ時間に食事を済ませたりして、電化製品をつかう時間をなるべくまとめましょう

6 漏電の可能性はないか

電気が本来通るべきルートを外れて流れる「漏電」が起きると、回路の外に電気が流れ続けることで電気代が高くなります

通常、一般家庭では、漏電したらすぐにブレーカーが落ちるため、漏電したままになることはあまりありません。しかし、分電盤が故障している場合はブレーカーが落ちず、火災になる危険性もあります。もし、おかしいと思ったら、すぐに電力会社に相談しましょう。

電気代を下げるにはどうしたらいい?

チェックポイントをひととおり確認し、問題がありそうな箇所を把握したら、電気代を下げる方法を実践しましょう。おすすめの方法には、次の3つがあります。

家電製品のつかい方を見直す

電気の使用量を減らすためにも、電化製品そのもののつかい方や使用する際の周辺環境を見直して、電化製品の効果がより発揮されるつかい方をすることが大切です。短時間で高い効果を得られれば、稼働時間や消費エネルギーが減り、電気代の節約につながるでしょう。
よく使用する家電製品を例に、具体的なつかい方の工夫を挙げてみました。

・エアコン

エアコンを使用する際には、室内の空気を逃がさず、室外の空気を取り込まないよう、ドアや窓の開閉を控えます。エアコン使用時にカーテンを閉めて、遮光性と断熱性を高めるのも効果的です。
また、室外機の送風口の前に物を置いたり、送風口を覆うようなカバーをかけたりすると効率が低下するため、室外機周辺は常にすっきり片付けておきましょう。サーキュレーターを併用し、エアコンの風の効率的な循環を促すのもおすすめです。

なお、電気ストーブやヒーターは冷たい風が入ってきやすい窓側に設置してください。冷たい外気が温かい空気に押されて上昇すると、室内がまんべんなく温まり暖房効果がアップします。安全性が高い上に空気を乾燥させないことで人気な反面、電気代がネックになりがちなオイルヒーターも、窓側に設置することで電気代を抑えることが可能です。

エアコンの電気代について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

エアコンの電気代はいくら?計算方法や節約方法などを解説

賢くエアコンをつかうには、まずは実態を知ることが大切です。電気代の計算方法やエアコンの平均的な電気代のほか、電気代の節約方法などについて解説します。

・冷蔵庫

冷蔵庫は、保存する食品の量を減らし、冷気の循環をスムーズにすると、庫内を冷やすための電力を最小限に抑えられます。ドアの開け閉めも冷気が逃げる原因になるため、頻繁な開け閉めは避けてください。
また、冷蔵庫と壁が密着していると十分に放熱できず、庫内の冷えが悪くなるため、設置の仕方にも配慮が必要です。

・テレビ

テレビの電源は、なんとなくオンにしたままにしがちです。時計代わりにつかうなど、ながら見を助長するつかい方は減らし、長期間留守にする場合は主電源を切っておいてください

電化製品の買替えを検討する

家電製品の省エネ性能は、近年飛躍的に向上しました。とはいえ、大型の家電製品は値段が高く、設置費用などもかかることから、トラブルや故障がない限りつかい続けてしまいがちです。しかし、実は古いことがエネルギー効率を下げる原因になり、電気代を上げてしまっているかもしれません。

長くつかっていて、省エネ機能が搭載されていない家電については、年間消費電力量や電気代が大きく異なる最新家電に買替えることも検討しましょう。

電力会社の切り替え

2016年4月1日に施行された改正電気事業法により、これまで旧一般電気事業者が独占していた家庭などへの電力小売への参入が自由化されました。つまり、従来は北海道電力、東北電力、東京電力、中部電力、北陸電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力の大手10社に限定されていた電力事業者を、小売事業に参入した「新電力」も含めて自由に選べるようになったのです。

新電力は既存の電力会社の規制料金よりも安く、多彩なプランを展開しています。家族の人数やライフスタイルに合ったプランを提供する電力会社に切り替えることで、電気代が節約できる可能性があります。

新電力の中には、毎月の電気代に応じたポイントを高い還元率で付与する事業者も。電気料金は据え置きでも、還元されたポイントを支払いに充当できて、非常にお得です。

電気代の節約について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

電気代を節約するには?効果的な4つの方法を詳しく解説

近年値上げが続く電気代。節約を考える方に向けて、効率的な家電のつかい方や省エネ製品への買い替え、電力契約や生活スタイルの見直しなど、4つの節約方法を紹介します。

電気代が高い原因を調べて、最適な解決策を実行しよう

電気代が高い理由は、世帯によってさまざまです。自宅の電気代を平均的な金額と見比べた上で、高いと感じたらまずは原因を探ってみてください。電化製品のつかい方や、電気料金プランの内容などを見直し、改善することで、電気代を引き下げられる可能性があります

プランを検討する際は、契約中の事業者のプランに限定せず、新電力を含めた幅広い選択肢から最善のプランを探しましょう。

一般的に、電気代は世帯人数に比例して高くなります。たとえば、両親と子ども2人の4人暮らし世帯が子どもの独立によって2人世帯になれば、使用する電気量は減り、より適したプランを選択することで電気代を安くすることができるはずです。

しっかりと情報収集をし、家計に大きな影響をおよぼす電気代を上手に削減してくださいね。

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