オール電化の電気代は高い?電気代値上げの影響と節約ポイント

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生活に必要なエネルギーのすべてを電気でまかなう「オール電化」。今やオール電化の住宅は、珍しいものではなくなってきました。

一方で、昨今のエネルギー価格高騰の影響もあり、「オール電化は電気代の負担が大きい」「オール電化にして電気代が上がった」といった声も聞かれます。実際のところ、オール電化にすると電気代はどれくらいかかるのでしょうか。また、オール電化の電気代を節約する方法はあるのでしょうか。

本記事では、オール電化の基本情報とともに、オール電化の住宅にかかる電気代の相場とエネルギー価格高騰の影響のほか、オール電化ならではの電気代の節約方法などについて解説します。

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目次

オール電化とは?

オール電化とは、日々の生活に必要なエネルギーを電気のみでまかなうことです。調理や給湯・冷暖房などに用いるエネルギー源はすべて電気とし、ガスや灯油といった化石燃料は使用しません。そのため、電気とガスを併用する一般的な住宅とは設備が異なり、ガスコンロや給湯器の代わりにIHクッキングヒーターやエコキュートなどをつかいます。

オール電化は1990年頃から徐々に普及しはじめ、現在では、一戸建てだけではなく賃貸住宅などにもオール電化が導入されるケースが増えてきました。

オール電化のメリット

オール電化住宅が増えているのは、多くのメリットがあるからです。オール電化の主なメリットをご紹介します。

火災やガス漏れなどのリスクが低い

オール電化住宅では、調理や暖房にもガスや灯油を用いず、火をつかいません。そのため、火災やガス漏れ、一酸化炭素中毒のリスクを抑えることができます。火災のリスクが低いため、電気とガスを併用する一般的な住宅に比べると火災保険が割引になる場合もあります。

ガス併用より光熱費を節約できる

電気代やガス代には、契約プランに応じた「基本料金」というものがあります。基本料金は、使用の有無や使用量にかかわらず、毎月一定額の支払いが必要です。電気とガスを併用している場合はそれぞれについて基本料金がかかりますが、オール電化住宅なら必要な基本料金は電気のみ。ガスの基本料金がかからない分、光熱費の節約につながるといえるでしょう。

電力量1kWhあたりの料金が割安

すべてのエネルギーを電気でまかなうオール電化は、電気とガスを併用する住宅に比べてトータルの電気代は高くなりがちです。しかし、電力量1kWhあたりの電気代で見れば、オール電化住宅のほうが割安になるケースが少なくありません。

オール電化向けの料金プランは、基本的に深夜時間帯の電気代が安く設定されています。オール電化の機器を夜間に作動させて蓄熱しておけば、日中にその熱を放電して給湯や暖房に利用できるため、効率よく電気代を抑えることができます。

災害に備えられる

オール電化の設備は、災害時の備えとしても役立ちます。たとえば、エコキュートや電気温水器の貯湯タンクに蓄えられている水やお湯は、非常時の生活用水として利用が可能です。
また、災害時において、電気・ガス・水道のライフラインのなかでは、電気の復旧が一番早いといわれています。

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オール電化のデメリット

オール電化には多くのメリットがある一方、オール電化ならではのデメリットもあります。事前に認識しておきましょう。

導入費用がかかる

オール電化にするには、暮らしに必要なエネルギーを電力でまかなうための設備が必要です。設備の本体費用や設置費に加え、導入する設備によっては工事が必要になるかもしれません。さらに、IHクッキングヒーターを設置した場合は、IH対応の調理器具などもそろえる必要があります。設備導入時の初期費用が大きくなることは、オール電化のデメリットのひとつといえるでしょう。

オール電化の主な設備費用の目安は、下記のとおりです。予算や目的に合わせて、どのような設備・機器を導入するか検討することをおすすめします。

<オール電化の主な設備費用の目安>
・IHクッキングヒーター:10~30万円
・エコキュート:20~100万円
・床暖房:30~100万円
・太陽光発電:80~140万円

停電時、電化製品や設備がつかえない

オール電化住宅の設備や機器は電力で作動しているため、停電時にはまったくつかえなくなってしまいます。台風や地震、大雨、落雷などの影響で、停電はいつ起きるかわかりません。いざというときに慌てないために、日頃から停電に備えておくことが大切です。

たとえば、自立運転機能が搭載された太陽光発電を導入していれば、停電などの非常時であっても、一般的に最大1,500Wまで電力を利用できます。さらに、太陽光発電と併せて蓄電池を導入すれば、太陽光発電の余剰電力を蓄えておくことも可能です。

太陽光発電や蓄電池などの設備がない場合は、万が一の停電に備えて、懐中電灯やカセットコンロ、石油ストーブ、クーラーボックスなどを用意しておくと安心です。

オール電化の電気代事情

オール電化について多くの人が気になるポイントは、「電気代はどれくらいかかるのだろう」ということではないでしょうか。オール電化ではガス代がかからない分、電気とガスを併用している場合に比べれば、どうしても電気代が高くなりがちです。

また、昨今のエネルギー価格高騰の影響も、気がかりな点のひとつ。ここからは、オール電化の電気代事情を詳しくご紹介します。

世帯人数別・平均光熱費

家庭の消費電力量は、世帯人数によって異なります。一般的には、世帯人数が多くなるほど消費電力も多く、それに伴って電気代も高くなるでしょう。
関西電力のデータによれば、オール電化住宅の世帯人数別の月間平均光熱費は、次のようになっています。

■オール電化住宅の世帯人数別月間平均光熱費

世帯人数 月間平均光熱費
1人世帯 1万1,415円
2人世帯 1万4,303円
3人世帯 1万5,873円
4人以上の世帯 1万7,738円

オール電化住宅が受ける電気代高騰の影響

電力の価格は2021年頃から高騰が続き、電力会社による値上げも相次いでいます。前述した電気代平均額は2020年~2021年のデータなので、2023年現在はもう少し高くなっているかもしれません。今後の値上げの動向によっては、さらに電気代が高騰する可能性もあります。

各電力会社が料金の値上げを続けている背景には、主に下記のような理由があります。

・エネルギー資源の価格上昇に伴う燃料費調整額の高騰

毎月の電気料金には、原油や天然ガス、石炭といった燃料の平均価格をもとに算出される「燃料費調整額」が反映されます。海外からの燃料価格が高ければ燃料調整額はプラスになり、それに伴って電気代も値上がりします。反対に安ければ燃料調整額が差し引かれ、電気代も値下がりします。

近年では、世界的な脱炭素の流れや電力需要増加による燃料の供給不足、燃料の仕入れ価格の上昇などにより、エネルギー資源価格の高騰が続いています。それによって燃料費調整額が上がり、電気代の値上げを招いています。

・再生可能エネルギー発電促進賦課金の継続的な値上げ

電気代には、基本料金や電力量料金(毎月の使用量に応じてかかる料金)に加え、「再生可能エネルギー発電促進賦課金」が含まれます。

再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、電力会社が買い取った再生可能エネルギーの費用の一部を電力受給者が負担するもので、原則として全国一律の「再生可能エネルギー発電促進賦課金単価」が定められています。この賦課金単価が近年上昇を続けており、それが電気代の値上げにもつながっています。

・国内の電力供給力不足

東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故をきっかけに、全国の多くの原発で検査などによる稼働停止の状態が続いています。

原発不在による電力不足を補うため、東日本大震災以降、日本で必要とされる電力の8割以上が火力発電でまかなわれています。火力発電には主に天然ガスや石炭、石油などの化石燃料がつかわれるため、燃料価格の高騰が電気料金の上昇に直結してしまいます。

電気料金の高騰理由について詳しく知りたい人は、こちらの記事をご確認ください。

【2023年】電気代はさらに値上げされる?料金高騰の理由を解説|ドコモでんき

2022年と比較して、2023年はどのくらい電気代は値上げされたのでしょうか。電気料金が値上げされた理由とともに、それに対する政府の対策や今後の電気代の傾向について解説します。

オール電化で電気代を節約する方法

オール電化で電気代を節約する方法・消費電力の大きい電化製品を把握・日中の電気使用量を減らす・電化製品の設定を見直す・コンセントをこまめに抜く・省エネタイプの電化製品を選ぶ・太陽光発電や蓄電池を導入する・電力会社やプランを見直す

電気代高騰の理由は、どれも個人の力では対策が難しい問題ばかりです。では、オール電化で電気代の節約は難しいのかといえば、そんなことはありません。日々の生活のなかで少し工夫をすれば、電気代の負担を軽減することは可能です。

ここからは、オール電化住宅で電気代を節約できるポイントをご紹介します。できることから少しずつ実践してみましょう。

消費電力の大きい電化製品を把握

オール電化住宅で使用する電化製品は、種類によって消費電力が違います。電気代を節約するには、消費電力の大きい電化製品はできるだけ短時間でまとめて使用する、電気代が安い時間帯に稼働させるといった工夫をすることが節約のポイントとなります。

そのためにも、普段つかっている電化製品のうち、消費電力が大きいものを把握しておくことが大切です。消費電力の大きい電化製品の例には、IHクッキングヒーター、エアコン、ホットプレート、食器洗浄器、電子レンジ、アイロン、衣類乾燥機、洗濯機(乾燥時)などが挙げられます。

日中の電気使用量を減らす

オール電化向けの料金プランは、一般的に深夜帯の電気代は安く、朝から夜にかけては高く設定されています。電力を多く消費する電化製品は、料金の高い日中の使用量を減らし、できるだけ夜間に使用することで、効率的に電気代を節約できます。

洗濯乾燥機や食洗機、炊飯器など、タイマー機能のついている電化製品なら、夜間に集中して稼働させるのがおすすめです。なお、電気代の時間区分は電気会社によっても異なるため、契約しているプランをしっかり確認しておきましょう。

電化製品の設定を見直す

電化製品のなかには、設定を見直すことで節電効果を発揮できるものがあります。たとえばエアコンは、冷房の設定温度を1℃上げれば約13%、暖房の設定温度を1℃下げれば約10%の節電につながるといわれています。

また、テレビやパソコンのモニター画面の明るさを下げたり、冷蔵庫の温度設定を「強」から「中」に変更したりすることで、効果的に電気代の節約が可能です。初期設定のままつかい続けていることも少なくありませんので、改めて電化製品の設定を確認することをおすすめします。

エアコンの節約方法ついて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

エアコンをつかう際の節約方法は?仕組みや電気代を抑えるコツを解説

エアコンは、電気代がかかりやすい電化製品です。エアコンの仕組みや電気代を抑えるコツ、外出時にはエアコンを切るべきかなどについて解説します。

コンセントをこまめに抜く

電化製品は使用していないときでも、コンセントにプラグを差しているだけで待機電力を消費します。
環境省によれば、家庭における待機電力は、全体の消費電力量の約6%を占めるといわれています。これは、テレビの消費電力量とほぼ同じ割合にあたります。

使用頻度の少ない電化製品は、こまめにコンセントを抜く習慣をつけておきましょう。コンセントの抜き差しが面倒な場合は、スイッチ付きの電源タップを活用するのもおすすめです。

省エネタイプの電化製品を選ぶ

近年では、省エネ性能の優れた電化製品も数多く登場しています。新しく電化製品を購入するときには、省エネ機能にも注目して選ぶことをおすすめします。

特に冷蔵庫やエアコン、テレビなど、多くの電力を消費する電化製品を省エネタイプのものに買替えるだけで、電気代節約につながる可能性があります。電化製品の省エネ性能は年々向上しているため、古い電化製品をつかい続けている場合は、最新機種に買替えたほうが長い目で見れば節約効果が高いかもしれません。

太陽光発電や蓄電池を導入する

オール電化住宅に太陽光発電や蓄電池を導入すると、電気代を削減できる可能性があります。日中は太陽光発電で作られた電力を使用すれば、その分の電気代はかかりません。また、太陽光発電の余剰電力を蓄電池にためておけば、必要なときに効率良く電力を使用できます。

太陽光発電や蓄電池は、導入時の初期費用が高額になりますが、万が一の災害時の備えにもなります。導入にあたって国や地方自治体から補助金が受けられる場合もあるため、検討の際はしっかり情報を集めることが大切です。

電力会社やプランを見直す

毎月の電気代を下げたい場合は、電力会社や料金プラン、契約アンペア数を見直してみましょう。電気の使用単価や基本料金は、電力会社やプランによって異なります。生活スタイルに合ったプランに変更することで、電気代を大幅に節約できるかもしれません。

オール電化でも工夫次第で電気代は節約できる!

オール電化住宅では、必要なエネルギーをすべて電気でまかなうため、ガス併用の場合に比べると、どうしても電気代が高くなりがちです。さらに、昨今のエネルギー価格高騰によって、「オール電化は電気代が高い」というイメージを持っている人も多いかもしれません。

しかし、オール電化でも、電化製品のつかい方や選び方を工夫すれば、月々の電気代を抑えることは可能です。特に、オール電化向けの電気料金プランは夜間が安くなっているので、電化製品をつかうタイミングを意識するだけでも電気代節約につながります。

また、これを機に電力会社との契約内容を見直すこともおすすめ。別のプランや電力会社に切り替えることで、今よりも電気代が安くなる可能性もあります。電気代や節約ポイントをしっかり把握して、快適なオール電化ライフを楽しみましょう。

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  • 2023年6月1日時点の情報です。
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